老後の住み替えタイミングはいつ？住み替えを成功させるポイントも解説

20〜30代で購入した家は、定年ごろには築30年を超えます。
老朽化だけではなく、お子さんの巣立ちや退職などのライフスタイルの変化によっても、今の家に暮らしにくさを感じている方も多いはずです。

しかし住み替えを考えたとき、「どのタイミングで行動すればいいのか」「どこに住めばいいのか」「そもそも家が売れるのか」など、不安や疑問も出てくると思います。

天池篤哉

本記事では、老後の住み替えのタイミングや選択肢、成功のポイントなどをお伝えします。住み替えを検討している方は、参考にしてください。

老後に向けて住み替える4つのタイミング

老後に向けて住み替えるタイミングは、主に次の4つです。

• 住まいの劣化や老朽化が目立つとき
• 住宅ローンの返済が終わったとき
• 定年退職したとき
• 家族構成が変化したとき

それぞれ説明します。

住まいの劣化や老朽化が目立つとき

1つ目のタイミングが、住まいの劣化や老朽化が目立つときです。

冒頭でも触れたように、築30年の家は全体的に老朽化が進み、暮らしにくさを感じ始める時期でもあります。家全体をリフォームやリノベーションする方も多いのですが、住み替えるのもひとつの選択肢です。

とくに「掃除が大変」「使っていない部屋がある」「2階へ上がるのがつらい」など家を持て余していたり、断熱性や耐震性に不安を感じていたりするのなら、住み替えを検討したほうが良いでしょう。

住宅ローンの返済が終わったとき

2つ目のタイミングが、住宅ローンの返済が終わったときです。

住宅ローンの残債がある家は金融機関に抵当権を設定されているため、売却時にローンを完済しなければ、売却することはできません。しかし住宅ローンの返済が終わった家ならば、抵当権の抹消手続きさえすれば、すぐにでも売却が可能です。

諸費用を除いた売却金が手元に残るので、そのお金を元手に新居を購入して住み替えることができます。

定年退職したとき

3つ目のタイミングが、定年退職したときです。

定年退職をすると家にいる時間が増えるため、家の劣化や不調、不便さなどが気になりだす方が多くいます。定年後のリフォームが増えるのも、これが理由です。

リフォームするのもひとつの手段ですが、定年後は通勤がなくなるため、郊外で暮らしたり思い切って田舎へと移住をしたり、住み替え先の選択肢がとても広がります。

天池篤哉

ライフイベントの節目は、住み替えを検討する最適のタイミングです。

家族構成が変化したとき

4つ目のタイミングが、家族構成が変化したときです。

家を買うときには“将来を見据えた家を”とは言いますが、結局のところ、その時のライフスタイルや家族構成に合わせた家を購入している方がほとんどです。

子の巣立ちによって使わない部屋が出たときや、親との同居で家族構成が変化するのなら、住み替えのタイミングと言えます。今よりもコンパクトな家にすることも可能ですし、介護のために廊下を広くしたりバリアフリー化したりすることもできます。

天池篤哉

これからの暮らしに合わせた家を選択できるのが、住み替えのメリットです。

老後の住み替えにおすすめの4つの選択肢

ひとくちに「住み替え」と言っても、選択肢は1つではありません。状況に合わせた、以下のような方法を選べます。

• コンパクトなマンションを購入する
• シニア向けマンションに入居する
• 二世帯同居できる住宅を購入する
• リフォームまたは建て替える

それぞれ見ていきましょう。

コンパクトなマンションを購入する

世帯人数が減ったのなら、コンパクトなマンションへと住み替えるのがおすすめです。
マンションは階段の上り下りがなくバリアフリーの生活ができるので、高齢になったときも安心して暮らせます。

専有面積が40〜50㎡ほどのコンパクトな物件なら、ファミリー物件と比べて購入費用も抑えられるでしょう。また、マンションは資産価値が下がりにくいので、子に資産として残せる点もメリットです。

シニア向けマンションに入居する

シニア向けマンションは、バリアフリー化や共用の娯楽施設、食事の提供など、高齢者向けに建てられたマンションです。「サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）」とも呼ばれます。

自立した高齢者用の施設となるため、介護施設と違って50〜60代の健康な方でも入居できるのが特徴です。
購入費用は一般的なマンションよりも高額ですが、マンションと同様に資産となるため、相続後に売却したり賃貸に出したりすることもできます。

月々の利用料はかかりますが、快適な暮らしができるでしょう。

二世帯同居できる住宅を購入する

今住んでいる家を売り、二世帯住宅を新たに買うのも選択肢のひとつです。親世帯と子世帯が同居すれば互いのサポートができるだけではなく、同居にあたって補助金が支給される自治体もあります。

一方で二世帯住宅は需要が少なく、売却しづらいというデメリットもあります。万が一同居を解消することになったとしても、なかなか買い手は見つからないでしょう。

リフォームまたは建て替える

住み替えには、新居を購入するほかリフォームや建て替えの選択肢もあります。
リフォームならば費用を抑えて内装や設備をきれいに交換でき、リノベーションなら減築や増築も住宅と土地の状態によっては可能です。

今の家を解体して建て替える場合も、今よりもコンパクトな家や平屋などにサイズダウンすることもできるでしょう。

天池篤哉

リフォームまたは建て替えのメリットは、老後も住み慣れた地で暮らせる点です。ただしリフォームや建て替えは家の売却金が入ってこないので、全て自己資金で賄わなくてはなりません。老後資金も含めた資金計画が重要になります。

老後の住み替えを成功させる3つのポイント

老後の住み替えは、たとえ「暮らしにくい」と感じたとしても、住宅ローンや資金面の問題で、再度住み替えるのは難しい場合がほとんどです。

では住み替えを成功させるためには、どのようなポイントを意識すればいいのでしょうか。以下、3つのポイントを解説します。

• 収入と体力が安定しているうちに住み替える
• 老後資金も含めて住み替え資金の計画を立てる
• 住み替えに詳しい不動産会社に相談する

収入と体力が安定しているうちに住み替える

今住んでいる家の片付けと新居への引っ越しは、想像以上に体力と気力を要します。

とくにマンションへの引っ越しは、業者に全て任せる場合を除いて、車から部屋までを何往復もしなくてはなりません。身体に不調が出てからだと「引っ越すのも億劫だから」と、住み替えのタイミングを逃してしまうでしょう。

また、住宅ローンの審査に関しても、無収入となる退職後よりも収入がある現役のほうが、通りやすい傾向があります。老後を待たず現役のうちから家の査定を受け、買い手が見つかりそうならば、早めに住み替えておくのが成功のポイントです。

老後資金も含めて住み替え資金の計画を立てる

老後の住み替えでは、老後資金を確保したうえで新居の予算を考えなければなりません。

たとえば老後資金が全くないのであれば、売却金の一部を老後資金として確保し、余裕資金で購入できる家を探すなど、状況に合わせて住み替え方法を決めることが大切です。

行き当たりばったりで住み替えると、老後資金が足りなくなったときにせっかく買った新居を手放すことになってしまいます。

老後の住み替えでは、余裕資金で購入できる家を探すのがポイントです。

住み替えに詳しい不動産会社に相談する

今の家を売り、新居を購入する住み替えは、住み替え先や資金計画はもちろん、売却や購入のタイミングも大切です。今住んでいる家を先に売るのなら、新居に移り住むまでの仮住まいについても考えなくてはなりません。

いろいろなことを決めなくてはならない住み替えでは、担当者のサポートが必須です。住み替えの疑問を解消し、金銭面と身体面にできるだけ負担がないよう、しっかりとサポートをしてくれそうな担当者を探しましょう。

老後の住み替えは資金計画が重要！検討段階で早めに不動産会社に相談を！

コンパクトなマンション、シニア向けマンション、二世帯住宅…住み替えにはさまざまな選択肢があります。

しかし収入が減り老後資金も必要になる老後の住み替えは、今住んでいる家を購入したとき以上に、資金計画をしっかりと考えなくてはなりません。

老後の住み替えを成功させるために大切なのは、資金計画や住み替え先の提案、方法などをさまざまな観点から考えて提案してくれる担当者を探すことです。

天池篤哉

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